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今春、厚生労働省は驚くべき調査結果を発表した。国内の２８００万人が腰痛に苦しんでいることが、全国調査で判明したのである。しかもその８割が原因不明であることも明らかになった。こうした中、日本整形外科学会など関係学会はこれまでの腰痛治療の常識を覆す「治療ガイドライン」を発表した。



発症から７２時間未満の急性腰痛の場合でも「安静は必ずしも有効な治療法といえない」と明示。さらに多くの腰痛の原因は「心理的・社会的ストレス」だとし、日常生活の改善こそが腰痛予防につながるとされたのである。今、腰痛治療の現場は、心療内科医とチームを組んだ体制が作られるなど、大きく変わろうしている。人々の社会生活を大きく損なさせる腰痛をなくしていくことは出来るのか。番組では、著名人の腰痛体験や治療の最前線のルポを通して、“国民病”の現在と未来を描き出す。　　　（引用元）

軽く、かたい「アワビの貝殻」の構造をまねした新素材でつくる宇宙船、炭素繊維より軽く、強く、しなやかな「クモの糸」でつくる自動車のボディー、壁や天井を自在に移動する「ヤモリの足」の仕組みを取り入れた強力な粘着テープ。いま、厳しい生存競争の中で生物が進化させてきた機能を模倣する「バイオミメティクス（生物模倣技術）」により、革新的な技術が次々と生まれようとしている。



電子顕微鏡やナノテクノロジーの進化により、生物の「神秘のメカニズム」を分子レベルで解明、再現できるようになってきたのだ。次世代技術として期待される一方で、日本では昆虫学や動物学の研究者と工学系の技術者との連携が弱く、製品化の動きは欧米に大きく遅れを取っているのが現状だ。“生物のパワー”をどう技術開発に生かし、イノベーションにつなげていくのか。加速する企業や大学での研究の最前線を追い、可能性と課題を探る。　　（引用元）

今、統計学がブームを巻き起こしている。出版界では入門書が5か月で26万部の大ヒット。都心の書店では統計学コーナーまで設置され、公開講座にはビジネスマンを中心とした受講生が殺到。そして、統計学を使いこなす「データサイエンティスト」と呼ばれる専門職は「最もセクシーな（魅力的な）職業」だとして、多くの企業から引く手あまたの状況だ。一体、人々は何を統計学に求めるのか。



それは、あふれる情報の海から確かな指針を探し出す力。ビッグデータ時代と言われるが、情報には偏りやノイズがつきもので、そのままではただの「ゴミ」でしかない。データ分析から知られざる事実を解明し、未来を予測するには統計学のスキルが不可欠なのだという。さらにビジネスだけでなく、多くの人にとっても統計学的な考え方「統計リテラシー」が必要だという。人々が身につけたいと願う統計学の威力と、そこで必要とされる考え方のエッセンスを探る。　　（引用元）

世界文化遺産への登録がほぼ確実となった富士山。莫大な経済効果に地元の期待が高まる一方、いま大きな課題も指摘されている。ユネスコの諮問機関イコモスは「開発に対する制御や来訪者を管理していく戦略が必要」だと指摘。すでに飽和状態ともされる登山客をどう抑えるのか、景観をどう守っていくのかなど、３年後までに具体的な対応策を提出するよう求めている。



地元自治体では「入山料」の導入などを検討しているが、なかなか抜本的な解決策には、まだいたっていない。開発によって大きく様変わりした世界遺産や登録が抹消された海外の事例も含め、世界遺産“富士山”をどう保全していくのかを考える。　　（引用元）

216万人を突破し過去最大となった生活保護受給者。給付総額は3兆7600億円に膨んでいる。国は、3年で約670億円の給付費削減や不正受給の罰則強化など、支給抑制の方針を打ち出した。そこで課題となっているのが、ここ数年で急増した就労可能な年齢の受給者の自立支援だ。



働き盛りの年齢でありながら厳しい雇用情勢に直面し働く意欲や自信を失った人々をいかに支えるのか。各地で新たな取り組みが始まっている。自治体と企業が協力して受給者100人を雇用する計画、ボランティアからスタートし次第に一般の就労につなげていく「中間的就労」。これまでの「保護」に加えて、「自立」を支える仕組みが広がっている。増え続ける生活保護受給者を自立に導こうという動きの可能性と課題を探る。　　（引用元）

病気やケガで故障した組織や臓器の機能回復を目指す「体性幹細胞治療」。患者のお腹の脂肪から幹細胞を採取し、静脈に注射で戻す再生医療の一ジャンルだ。大学病院などで臨床研究が行われている段階で、効果や副作用がはっきりしていない“未知の医療”にも関わらず、法的な規制がないため自由診療の下、全国の美容整形や難病治療を行うクリニックで実施されている。



規制のない日本に海外のバイオベンチャーが患者を送り込み治療を行うケースも急増。患者が死亡したり失明したりするケースも出ており、再生医療学会は警鐘を鳴らしている。こうした中、国はついに先月、幹細胞治療に規制をかけるための法案を提出した。知られざる体性幹細胞治療の実態を取材、トラブルを防ぐために何が必要か、考える。　　（引用元）

プロ野球界に大きな混乱をもたらしている“統一球問題“。ボールが「飛ぶ」ように調整されていた事実を日本野球機構（ＮＰＢ）が公表してこなかったことに対し、選手や球団は不信感を募らせている。



秘密裏に行われたボールの変更によって被本塁打が増え、２軍落ちも経験したエースピッチャーや、従来の“飛ばないボール”に対応するための無駄な選手補強をしてしまった球団など影響は深刻だ。問題の根底にあるのは、選手サイドを対等なパートナーとして扱わずに一方的に物事を決めてきたＮＰＢ側の姿勢がある。シーズン当初から異変に気付き独自の調査を行ってきた選手会などへの取材から問題の深層に迫る。　　（引用元）

インターネットを通じて、国境を越え不特定多数の人々に仕事を発注する「クラウドソーシング」の利用が急増している。大手企業の新製品開発、ＮＡＳＡの宇宙開発プログラム、さらに米軍の新型軍用車の設計など、様々な分野で活用されている。理由は、企業や国の枠を超えて頭脳やアイデアを短時間で膨大に集めることができるからだ。



またクラウドソーシングを使えば、世界中の優れた人材を「必要な時に必要な分だけ」雇うことができるため、たった一人で英会話教室を経営したり、５つの会社を経営する人まで登場している。従来の会社の枠組みを取り払い、「働く」という概念すらも変えつつある「クラウドソーシング」。その可能性に迫る。　　（引用元）

やっかいものの二酸化炭素と、どこにでもある水と太陽光のエネルギーで、燃料やプラスチックなどを作り出す夢の技術「人工光合成」の研究が進んでいる。人工光合成の研究において、日本は世界をリードし、多くの研究成果を出してきた。将来の産業化をめざすプロジェクトも立ち上がり、国、大学、企業がこれまでにないほど密接に連携して研究開発を行っている。



一方、世界各国も人工光合成の研究に力を入れ始めた。中でもアメリカは、クリーンエネルギー政策の柱として巨額を投じて研究所を作り、第一線の研究者を集めて、人工光合成の研究に本腰を入れている。人工光合成の技術はどこまで進んでいるのか？そして日本は世界をリードしつづけることができるのか？夢の技術の現状を伝える。　　（引用元）

大阪・桜宮高校の体罰や、柔道女子日本代表で顕在化したパワハラなど、スポーツ界を揺るがした体罰・暴力問題。危機感を強めるスポーツの指導者養成の現場では、体罰に頼らない指導法をどう確立するか、“模索”が始まっている。年間300人を超えるスポーツ指導者を養成する日本体育大学。将来、指導者となる学生の中に「体罰を容認する意識」があるとして、ことし２月、「反体罰、反暴力宣言」を出し、意識改革に着手した。



しかし、容易ではない。体罰を容認する意識は、指導者だけではなく、生徒・保護者にもあるからだ。繰り返されるスポーツ・部活動での体罰や暴力。番組ではスポーツ指導の現場に密着し、“負の連鎖”の根深さと断ち切るための模索を描く。　　（引用元）